交渉段階（デューデリジェンス実施時）にて検討・算定したシナジー効果は、あくまでも限られた情報に基づいて買い手サイドが想定した見込み値です。統合の合意後は、両社の事業実態を詳細に共有した上で、現実的に実施可能なシナジーを“創出難易度”を加味しながら検討します。

シナジー効果が期待できる領域に対しては、適切な算出ロジックを組み、シナジーの定量化を行います。両社にて共有したビジネス情報に基づき、交渉時より具体的で詳細な根拠を用いて算出を行ないます。

PMIプランの実行段階にて、このシナジー効果数値は目標値となり、継続的にモニタリングされます。そのため、将来的にPDCAサイクルを効果的に回すために、算出根拠を明確にしておくことが重要です。