近年、上場企業に対する株式公開買付（TOB）が増加してきており、これに伴い「公開買付価格（TOB価格）の市場株価に対する上乗せ幅、いわゆる“TOBプレミアム”が上昇基調にある」というような趣旨の報道を目にしたり、耳にすることも多い。これらの各種報道等を見て「TOBプレミアムが右肩上がりに上昇している」というイメージを持っている方が多いのではなかろうか。

　しかしながら、実際に、さまざまな案件に直接・間接的に関わることも少なくない実務家の視点からは、TOBプレミアムは必ずしも右肩上がりの上昇基調ではなく、むしろ、個別案件ごとの特性がTOBプレミアムに色濃く反映されるようになったと感じている。また、買付けに必要となる金額（買収総額）が増加すると、金融機関からの借入が必要となることも多く、買収総額の大小においてもTOBプレミアムは影響を受けることが多い。

　そこで、本コラムでは、TOB案件の時系列的な変化だけでなく、その買収総額にも着目しながら、TOBプレミアムが本当に右肩上がりの上昇基調にあるのかを検証する。

　三角合併。
　最近、新聞等のメディアでよく耳にするが、どこか違和感を覚えないだろうか？それは無理もない。三角合併は、英語のTriangle merger を直訳したものだからである。
　その三角合併が2007年5月に解禁される。英語の直訳である三角合併の解禁に対し、経団連などの経済界が日本企業の買収を迫る黒船ではないかと、神経質になっている。
　本コラムにおいては、この三角合併について解説する。